【重要】経済指標の一覧とその解説ー個人消費編

はじめに

このページでは投資戦略を立てる上で重要な経済指標について理解を深めることができるページです。
それぞれの経済指標の意味する所だけでなく、それらの指標をどこで確認できるかまで解説したします。
ちなみにこのページの解説では下の書籍を参考にさせていただいております。

ウォールストリート・ジャーナル式 経済指標 読み方のルール

また、多数の指数を解説するため、複数のページに分けて解説をさせていただきます。
その他のページも随時作成しますので、もう少々お待ちください。

  • 個人消費編(本ページ)
  • 投資支出編
  • 貿易収支編
  • 複合的指標編
  • インフレその他不安要素編

ページの構成は書籍の構成に合わせております。
そしてこのページでは「個人消費」に関わる経済指標の見方を解説します。
個人消費は米国経済のおよそ70%を占めており、大きな影響をもっております。
ここで紹介する指標を見ることで、個人消費の流れを掴むことができます。
それでは早速見ていきましょう。

自動車販売台数

自動車を構成する部品は約三万点と言われており、さまざまな部品、材料が使用されています。
そのため自動車の生産、販売が好調な時、その周辺の産業も景気がいいということを意味しています。
また、自動車を購入する際、多くの人はローンを組むことになります。
ローンを組むということは、この先何年かは返済を続けることができる自信があることを意味しています。
米国の自動車販売台数の確認方法はTRADINGECONOMICSというサイトで無料で確認できます。
データを確認したい方はこちらをクリック

自動車販売台数の推移
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

新車販売台数が減少傾向の場合、株を売却する
仕事の先行きに不安がある人は自動車の購入を控えるようになるため、自動車の販売台数は景気後退を知るための優れた先行指標だと言われています。
このような状況では景気との連動性が高い株式への投資は避けて、国債や格付けの高い社債を買うというアクションがおススメです。
逆に景気回復局面で使用することは難しいです。なぜなら多くの人は景気が良くなってから自動車を購入するためです。

チェーンストア売上高

個人消費の動向を確認する上でもう1つ重要な指標として挙げられるのがチェーンストア売上高です。
小売業界全体の売上高の集計を行うのは時間が掛かるため、先行指標として使用するのは難しいですが、チェーンストア売上高の情報は非常にスピーディに入手することが可能です。
大手百貨店や衣料品店、卸売店等が毎週売上高データを発表しているためです。
チェーンストアの売上高は小売業界全体からすると10%程度ではあるものの、毎週最新データが手に入る速報性や、チェーン店は全米のいたるところに出店しており、特定の地域に偏らない情報になっている所が大きな魅力です。

チェーンストア売上高の指標としてはレッドブックインデックスというものが一般的です。
こちらもTRADINGECONOMICSで無料で確認できます。
データを確認したい方はこちらをクリック

レッドブックインデックス
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

チェーン店の売上高が伸びている(減っている)なら株を買い増す(売る)
個人消費は米国のGDPの大きな部分を占めているため、チェーンストア売上高が伸びていれば、全体の個人消費も好調である可能性が高いです。
逆に売上高が減少傾向の場合、個人消費は落ち込んでいると考えられます。
また、売上高の増減を見る場合は前月からの伸びだけではなく、前年の同じ月からも増加していることをチェックすることがポイントです。

消費者信頼感指数

消費者信頼感指数とは、消費者が今の経済をどう感じているか、そしてこの先どうなると思っているかについて、意見調査の結果をまとめたものです。
この指数が上昇していれば、人々は経済が順調であると感じており、積極的に消費をするようになります。
逆に指数が下落傾向の場合、消費者が景気の先行きに不安を感じていると言えます。
ただし、この指数には一点注意が必要で、ちょっとしたことで上がったり下がったりするため、流れを読み違えないように注意が必要です。
ある時点のデータだけ見て判断するのではなく、数か月分の平均的な動きで流れを読むことが適切と言われています。
また、他の指数と合わせて判断することも重要です。
消費者信頼感指数もTRADINGECONOMICSで無料で確認できます。
データを確認したい方はこちらをクリック

消費者信頼感係数
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

上昇中なら小売業界の株を買う

この指数が上がってくると、まず、ウォルマート等、生活必需品を扱う企業の株が伸び始めるとのことです。
そのあとにコーチやティファニー等のぜいたく品を扱う企業の株価が伸びる傾向にあるようです。
ただし、指数が下がり始めたときはぜいたく品の企業の株価から落ち始めることに注意が必要です。

中古住宅販売件数

全米不動産業者協会(NAR)が発表する中古住宅販売件数は、その名の通り、中古住宅がその月にどれくらい売れたかを示す指標です。
なぜ中古住宅なのかと言うと、中古住宅の販売件数は新築よりも多く、住宅市場の大部分を占めているためです。
住宅価格は非常に高く、家計の大部分を占めるため、この指標の増減は景気の良し悪しとの相関せいが高いです。
また、住宅を購入すると、それに合わせて家具や家電等もまとめて購入することになるため、住宅業界のみならず、様々な業界に影響があります。
消費者信頼感指数もTRADINGECONOMICSで無料で確認できます。
データを確認したい方はこちらをクリック

中古住宅販売件数
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

景気敏感株や国債やキャッシュ等の安全資産の売買判断に利用する。
中古住宅販売件数が増加基調であれば、景気との連動性が高い株を購入し、逆に下落基調の場合は、株式は避けて、キャッシュまたは国債等の安全資産に移行するための判断として用いることが有効です。
どうしても株を選びたい場合は景気変動の影響を受けにくい生活必需品関連の銘柄を選ぶことが推奨されています。
ただし、こちらの指標も単独で確認するのではなく、他の指数と合わせて確認しましょう。

不完全雇用率

不完全雇用率というのは全労働者の中で、パートタイムで働いている人の比率を示した値です。
失業率については経済動向を見る上でよく用いられていますが、本書では不完全雇用率の方が便利な指標であると説明しています。
なぜかというと、企業がリストラを行う時、一般にその前段階として、パートタイマーの増加がみられます。
これは企業もこれまで育成コストを掛けてきた正社員のリストラを極力行いたくないためです。
リストラを行った後、景気が再度好転した時、新しい人を雇った時には再度教育をし直さなくてはなりません。
そのため、短期労働者が増えた後、しばらくしてから解雇が始まり、失業者が増えるという動きをします。
そのため、失業率よりも不完全雇用率の方が経済の先行指標としては役立つということです。
ただし、個人的な意見ですが、一般的な好不況の景気サイクルではこの事象は当てはまると思われますが、リーマンショックやコロナショック等、急激に経済が停止するような事態ではこの限りではないと思いますので、過信は禁物だと思います。
また、景気回復時についてはこの指標はあまり役に立ちません。それは景気回復段階においてはパートタイマーを増やした後に正社員を増やすという動きは一般的でないためです。

残念ながら不完全雇用率そのものを扱っているサイトは見つけられませんでした。
ただし、こちらもTRADINGECONOMICSのデータを利用して計算することは可能です。
手順としましては、

①不完全雇用数はこちらで確認できます。

②労働者全体の人数はこちらで確認できます。

そして①÷②をすることで、不完全雇用率を計算することが可能です。
TRADINGECONOMICSのデータはスプレッドシート形式でエクスポートできるので便利です。

不完全雇用者数
引用:TRADINGECONOMICS
労働者数
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

不完全雇用率上昇時は生活必需品銘柄への投資で資産を守る

不完全雇用率が増加しているということは、失業率が上昇し、景気悪化局面に入ることを意味しております。
この時にはヘルスケア、衣料品、食品、電力、ガソリン等を扱う企業に投資することで、景気悪化影響を緩和することができます。

貯蓄率

本書によるとアメリカ人は貯蓄が苦手なようです(笑)
それが旺盛な消費に繋がり、経済の好循環に繋がっているのですが、長期的に見ると、貯蓄をすることも経済成長には非常に重要とのことです。
なぜなら、今あれこれ買うのに使っているお金を貯蓄に回せば、より多くのものを生産するための投資に利用されます。
預金口座に入れたお金は、じっと寝ているのではなく、融資や有価証券という形で運用されます。
そのため、貯蓄率は経済に大きな意味を持ってくるのですが、その動向を性確に把握することは簡単ではありません。
どのように計算しているのかと言うと、すべての国民所得合計から、消費の合計を引くというやり方で算出されています。
そのため、計算方法に正確さを欠いており、大きな誤差を生む可能性があるのが問題点です。
貯蓄率もTRADINGECONOMICSのこちらのページで確認できます。

貯蓄率(単位は%)
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

貯蓄率の絶対値ではなく、方向性を見て投資判断を行う。
貯蓄率の傾向を見ると、消費者の心理を知ることができます。
貯蓄が増えてくる傾向にあれば、人々は経済に不安を感じており、減ってきたら、人々は楽観的にお金を使っているということです。
そのため、個人消費に影響を受ける企業の購入判断に、この貯蓄率の方向性を読むことが役に立ちます。


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