【重要】経済指標の一覧とその解説ー投資支出編

米国株投資

はじめに

このページでは投資戦略を立てる上で重要な経済指標について理解を深めることができるページです。
それぞれの経済指標の意味する所だけでなく、それらの指標をどこで確認できるかまで解説したします。
ちなみにこのページの解説では下の書籍を参考にさせていただいております。
投資を行う上でタメになることばかりですので、是非ご一読いただくことをおススメいたします♪

ウォールストリート・ジャーナル式 経済指標 読み方のルール

また、多数の指数を解説するため、複数のページに分けて解説をさせていただきます。
その他のページも随時作成しますので、もう少々お待ちください。

  • 貿易収支編
  • 複合的指標編
  • インフレその他不安要素編

ページの構成は書籍の構成に合わせております。
この投資支出に関する指標についてですが、ここでいう投資とは株などの金融投資ではなく、企業による在庫投資(在庫の積み増し)や建物、製造装置、コンピュータ等の設備投資、また個人住宅や集合住宅の建設を指しています。

こうした支出はCGPの15~20%を占めており、個人支出ほどではないですが、大きな比率を占めています。
この投資支出は景気の良し悪しと相関性があり、景気が良くなると投資支出が増え、悪くなると減少します。
それでは見ていきましょう。

銅価格

銅の価格は景気の先行指標としてメジャーな存在です。
景気が良い時は銅価格が上昇し、景気が悪化するときは銅価格が下落するという動きをします。
銅は安価でありながら、電気を通す導体として、非常に優れた性質を持っているため、自動車、家電、電線等、電気配線を必要とする製品にはなくてはならない存在です。
銅価格自体は証券会社等で確認することができますが、ここではTRADINGECONOMICSのサイトの図を抜粋させていただきました。

銅価格
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

供給に問題がなく、需要が増えていると確信できた場合、銅や製造業に投資すると共に、景気拡大に向けてポートフォリオを調整する(下落時はその逆)

銅価格を見る上でのポイントは大きな傾向を掴むことです。銅価格が上がっていく傾向にあれば、好景気の前触れ、逆に下がっていれば景気が下降局面になっていると判断できます。
ただし、景気以外の要因で銅価格が変動することもある点に注意です。
例えば、地震が起こったり、労働者のストが起こった場合などは銅の供給量が減るので、価格が上がります。
こうした動きを景気の変化と混同しないように注意が必要です。

耐久財受注額

景気の先行指標として、もう1つ重要な指標として耐久財受注額という指標があります。
これには個人向けの耐久財、企業向けの耐久財の2つがあります。
個人向けは冷蔵庫や洗濯機等の大型家電や自動車を指しており、一旦購入したら長く使う製品です。価格が高価なものが多く、それを買っても生活に支障がないという自信がなければ購入を決断できないものです。
企業の場合、一般的に製造機械等、資産価値のある設備を指します。
この耐久財受注額が増えているということは個人や企業にリスクを取る余力があるということで、景気の先行きが明るいと判断できます。

注意点ですが、耐久財には軍艦や戦闘機等の防衛に関わる製品も含まれますが、これらは景気に影響しないため、除外した指標を使用する必要があります。
また、耐久受注財はかなり変動が大きい指標のため、数か月単位でまとまった流れを確認する必要があります。
防衛を除いた耐久財受注額の推移はTRADINGECONOMICSで無料で確認することができます。

確認したい方はこちらをクリック

防衛費を除く耐久財受注額の成長率(縦軸は%)
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

耐久財受注額の増減で景気全体の方向性を判断する

耐久財受注額が増加している傾向にあると判断した場合は、S&P500に連動する投資信託やETFのように、業界全体に投資できるような銘柄を購入することが本書では推奨されています。
逆にこの指数が下落し始めていると判断した場合は、保有する株式数を徐々に減らすという判断をした方がいいかもしれません。

建築許可件数と住宅着工件数

建築許可数は、住宅の着工に先立つ建築許可の発行数を指します。
住宅着工件数は、実際に住宅の建設が始まった件数を指します。
これら2つの指数に注目する理由は、それが短期~中期的な経済に対する信頼を表しているためです。
なぜなら、業者が家やマンションを建設するためには、それを人々が買ってくれるはずだという確信が必要ですし、人々が家を買うためには、この先しばらく安定した収入があるだろうという見通しが必要だからです。
この建築許可と着工件数が増加し始めた場合、建築業界全体の景気が上向くことを示唆しています。
なぜなら、住宅の着工に伴い、木材やレンガ、セメント等、様々な資材が必要になるため、関連業界全体が活気づいて来るためです。
建築許可件数の指標についてはTRADINGECONOMICSのこちらのページで確認できます。
また、住宅着工件数についても同サイトのこちらのページで確認できます。

建築許可件数
引用:TRADINGECONOMICS
住宅着工件数
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

建築業界ETFの売買判断に用いる

建築許可数と住宅着工件数は、景気が回復し始めるのに先駆けて増えていきます。
この指数についても、ある月だけのデータを見るのではなく、どのような傾向で動いているかを把握することが必要です。
これらの指数が増加傾向と判断できる場合、本書ではSPDR S&PホームビルダーズETF(XHB)等の建築関連のETFがおススメであると書かれています。

設備稼働率

ITに注目が集まる昨今ですが、米国の工業生産高は米国のGDPの1割を占めています。工業は依然として米国の柱であることに変わりはありません。
工業の動向を見る上で、設備稼働率が用いられています。
設備稼働率は、理論的な最大生産能力に対する実際の生産量の比率を表す指標です。
この設備働率が上昇基調になっていれば景気拡大局面と判断できます(その逆も然りです)。
設備稼働率もTRADINGECONOMICSのこちらのページで確認できます。

設備稼働率(縦軸は%)
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

設備稼働率が上がってきた(下がってきた)時、工業用機械関連企業の株またはETFを買う(売る)

設備稼働率が高い時には、企業が設備投資を行ったり、新たに人を雇ったりする可能性が高くなります。
そうすると、工業用機械の製造設備の製造・販売を行う企業が恩恵を受けることになります。
本書ではカミンズやABB、フルアー社などがねらい目と説明しています。
また、ETFを購入する際はバンガード・インダストリアルETF(VIS)がおススメです。

製造業PMI

製造業の景気動向を見る上でもう1つ重要な指数に製造業PMI(Puchasing Mangers Index:購買担当者指数)という指数があります。
これは全米の製造業の購買担当役員にアンケート調査を実施し、その結果をもとに製造業の景況感を表した指数です。
米国供給管理協会(ISM)が発表しているPMIが一般的で、約4000社の主要な製造業の企業に対し、新規受注・生産・雇用・入荷遅延率・在庫について購買担当役員にアンケートを行った結果をもとに発表しているのがPMIです。

このPMIが50を超えていれば、製造業は順調に伸びていると判断し、そうでない場合、業績は悪化していると判断するという指標です。
製造業PMIについてもTRADINGECONOMICSのこちらのページで確認できます。


製造業PMI
引用:TRADINGECONOMICS

投資戦略

PMIが50以上が継続し、新規受注が上昇基調であれば製造業関連株を買う。
また本書ではPMIと合わせて、新規受注指数という指数を見ることを推奨しています。
この指数が50を超えていれば新規受注が好調で将来の見通しも明るいと判断できます。
新規受注指数については同サイトでは確認できませんが、製造業新規受注額というデータで代用可能と考えます。それでも問題ない方はこちらのページで確認できます。

新規受注額(単位は百万USD)
引用:TRADINGECONOMICS

(補足)非製造業PMI

この指標はサービス業の購買担当者から見た景気の状況を図るのに用いられる指数です。
銀行、商店、卸売業等を始め、多くのサービス業がありますが、このサービス業は民間経済のおよそ7割を占めています。
指数の見方は製造業PMIと同じで、50を境目にサービス業の好不況を判断します。
この指数ができたのが1990年代と比較的歴史が浅く、信頼性に欠けると考えている人も多いようです。
ただし、速報性が高い指標のため、重宝されているようです。
この指数には1つ大きな欠点があります。製造業とは違って、サービス業の購買担当者はそれほど重要なポジションにはないということです。
銀行が紙を購入する量は事業とはあまり関係がないといった具合に。
この指数の見方は基本的に製造業PMIと同じです。
非製造業PMIについてもTRADINGECONOMICSのこちらのページで確認できます。


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